DXが遅れたらどうなるでしょうか？
結論から言うと、DXが遅れたら、生産性に大きな影響を与えます。
DXが進んでいる企業は生産性が高い。
つまり、少ない人件費や時間で、多くの売上を作れることができます。
一方、DXが進んでいない企業は、頑張っても売上が上がらず、利益もあがらず、だんだんと苦しくなっていく。
競争優位性がなくなります。
別の動画で紹介をしたコトラー教授がいう
「DXを推進しない企業が生き残っていくのは難しい時代になる」
といったことになるでしょう。
つまり、DXは企業が直面している重要な課題であり、解かなければならない課題です。
極端な言い方かもしれませんが、「現代の企業経営においてDXが中心的な命題である」とも言われています。
既存事業をどうやってDX化していくのか？
テクノロジーを使った新規事業をどうやって生み出すのか？
経営者は、この命題、つまりこれらの問いについて課題を解決していかなければなりません。
実際に、ベンチャー企業で時価総額が高い、勢いのある企業は、
アナログでやっていたサービスをデジタル化、DX化したものがほとんどです。
紙で管理していた人事管理をデジタル化したサービス、
対面でやっていた問診をデジタル化したサービス、
飲食店の予約台帳をデジタル化したサービスなど。
DXを中心に経営を考えればよいともいっていいでしょう。
つまり、「現代の企業経営においてDXが中心的な命題である」ということです。
では、DX化が遅れた場合、どのようなことになるでしょうか？
具体的な事例でみていきます。
IT企業が従来の業界に進出している事例
みなさん、GoogleMapを使いますか？
GoogleMapをみれば、飲食店のレビューがついていますよね。
私もお店選びの参考にしています。
でも、これは、日本企業の飲食店のレビューサイトと競合します。
Googleで「エンジニア 転職」と検索すると、求人情報が表示されます。
Google jobsというサービスです。
検索という利用頻度の高いサービスで、転職市場を押さえています。
日本の求人サイトともと競合します。
Amazonで食品を検索すると、たくさんの結果が出てきます。
その中に、その日のうちに届けてくれるサービスがあります。
Amazon フレッシュというサービスです。
日本のスーパー、宅配サービスなどと競合します。
また、2024年7月にAmazonファーマシーというサービスがAmazonから発表されました。
Amazonファーマシーに登録されている薬局の薬剤師に服薬指導を受けたうえで、自宅か、最寄りの薬局の店頭で処方薬を受け取れるというサービスです。
非常に便利なサービスです。
しかし、Amazonファーマシーと連携している薬局が有利になり、路面にある小さな薬局が大打撃を受ける可能性が出てくるとのことです。
これはIT系企業が、IT事業以外の業界に参入して事例です。
私の会社が運営するプログラミング学習サービスも、いつIT系企業に飲み込まれるのかわかりません。
皆さんの業界も例外ではないでしょう。
業界内にITが強い企業がいる事例
私の会社の業界は、IT企業が入ってきそうにない。
そうであれば、安心でしょうか？
それは違うかもしれません。
同じ業界内であっても、ITが強い企業がいます。
今まさにIT教育をして、ITの力をつけているかもしれません。
同じ地域にはいないかもしれませんが、違う都道府県にそういった企業いて、全国展開してくるかもしれません。
ITが強い企業は、生産性が高いです。
例えば、ミーティングです。
ITの活用が進んでいる企業では、ミーティングの取り組み方にも違いが出てきます。
従来の対面式会議に比べ、オンラインミーティングの導入していれば、時間と場所の制約を軽減できます。
例えば、出張が必要な地方の商談も、オンラインであれば移動時間を気にすることなく、実施可能です。
地方ではなく同じ地域の会議や商談であっても、往復の移動に2時間以上かかる場合、その日の業務効率は大きく下がります。
しかし、オンラインであればその移動時間を節約し、他の作業に充てることができるのです。
また、顧客サポートの分野でもITの強さは明確に現れます。
ITが強い会社では、チャットボットやAIを活用した自動応答システムを導入しています。
顧客からの問い合わせに対して、24時間365日対応できます。
これにより、顧客満足度が高まり、リピート率の向上にもつながります。
一方、ITが弱い企業では、人に頼った対応が中心となり、対応に時間がかかります。
さらには、限られた時間帯でしかサポートが提供できないことが多いです。
最後に、営業戦略の面でも、ITの活用度は生産性に違いを生み出します。
データ分析ツールや顧客関係管理ツールをフルに活用している企業は、
顧客データを基にした精密なマーケティング戦略を展開できます。
顧客の購買履歴や嗜好を分析し、パーソナライズされた提案が可能になります。
これに対して、ITを活用していない企業では、
一律のアプローチや直感に頼った営業が中心となりがちで、
効率性や顧客満足度の面で劣ることになります。
つまり、DXが進んでいない企業が、DXが進んでいる企業に負けるということです。
なぜなら、DXが進んでいるできている企業は、生産性が高いからです。
つまり、少ない人件費や時間で、多くの売上を作れるからです。
まとめ
今までの動画でDXの必要性やDXが求められている背景を説明しました。
DX推進が遅れた場合のネガティブな面を中心に説明をしてきました。
ネガティブな話をしましたが、DXの必要性について感じていただけたのではないでしょうか？
日本は、アメリカに比べてDXが遅れています。
このままだと、日本が競争優位性を失ってしまうと言う危機感が私にはあります。
技術が強かった日本。
私は、ITという技術でもう一度、日本が技術大国になれると思っています。
そのために私たちができること。
より多くの人に、より質の高い学習の機会を提供することです。
そのために、DX人材を育成するサービス「キノクエストfor Biz」を作りました。
多くの人に学習して欲しいので、値段を安く提供したい。
私たちは、コンテンツ制作やAIが得意なので、テクノロジーを使って質の高い学習を提供できると考えています。
お問い合わせはこちら
キノコードの会社では、DXについての無料相談を承っております。お気軽にご相談ください。
キノコードの動画を社内の研修で使いたいという方も、下記フォームからお問い合わせください。
https://kino-code.com/contact-form/
